2025年までに300万台以上の電気自動車 (Electric Vehicle：EV) の市場参入を目指す米国において、EVの売り上げは、小型車の契約を結んだ州で著しく上昇しています。しかし、2016年におけるEVは、新車市場のわずか1%に過ぎません。私たちは後れを取っています。ノルウェーでは、新車市場の24%をEVが占めており、EV業界のリーダーとなっています。
2016年において中国は、米国の2倍のEVを販売しました。オランダのユトレヒトや中国の上海などの都市では、車の10%以上がEVです。これらの地域では、インフラを整備するなどEVへの移行を促す政策を行なっています。そして、パリやメキシコなどの一部の都市では、2025年までにディーゼル車を廃止する予定です。ノルウェーとインドでは、2030年までにガソリン車を完全に廃止します。
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90年代に遡ってみると、私たちの卒業アルバムのイラストやテレビのモンタージュでは、未来の車に翼やロケットエンジンを描いていました。15-20年後の生活がどのようなものになるかについて空想するのは本当に楽しいですが、SFの古典で見た空飛ぶ車は、まだ現実とはなっていません。そして、その「ビー、ビー、ビー」と鳴る鍵が刺さっていることをしらせるビープ音がだんだんとなくなってきているというのが現実です。暑い夏の日のガソリンスタンドで、前の6台の順番を待ち、ママとパパがアイスクリームを買って戻ってきてくれないかと願ったのは昔の思い出です。
地球温暖化を誤魔化したり、空飛ぶ車にすべての望みをかけることはできませんが、私たちは行動を起こして、世界で変化している交通機関に合わせていくことはできます。
2000年代初頭のハイブリッド車のブームは、ガソリン価格の上昇と、より環境に配慮したいという願望によって引き起こされました。かつて仕事でタクシーを使うという事は、贅沢でもあり悩みの種でもありましたが、カーシェアのスマートフォンアプリを使えば、車をわずかなコストで (しかも、より良い車を) 玄関前で拾うことができます。EVは、最近まで市場シェアの点では成熟していたとは言えませんでしたが、実は1900年代初頭には米国の各都市でデビューしていました。20世紀へ変わり目において、エリートたちが日曜日につばの広い帽子をかぶり、狭いエリアを低速でぐるぐる走り回っているのを見るのはかなりの見ものだったに違いありません。 米国エネルギー省によると、1912年にヘンリー・フォードのモデルTが650ドルで発売されました。これと1,750ドルのEVとを比較すると、メリットの差は歴然であり、当時の盛り上がりとしては大したことがありませんでした。100年後の現在では、ガソリン代の支払いが必要なく、最高7,500ドルの連邦税や収税における有利な優遇措置などもあり、その価格差はEVの方に采配が上がり始めています。
そして、この傾向はさらに強まっていくことが予測されます。2013年には、カリフォルニア州とその他いくつかの州で、ゼロエミッション車 (Zero Emission Vehicle：ZEV) 合意が締結されました。これにより、2025年までに330万台のEVが市場へと投入されることになります。これは正しい方向への大きな一歩であり、いくつかの国際都市ではEV普及の観点で大きな進歩となっています。2015年の国際学術研究に基づくと、ノルウェーのオスロは、EVの割合が27%とリードしており、次にオランダのユトレヒトが15%、そして上海が10%と続きます。上海でのこの高い数字は、中国で活動している自動車産業のスケールと範囲を考慮すると著しいものです。
2012年にCSTは、従業員が通勤のために燃料効率の良い車を購入できるようにする取り組みとして、低排出燃料効率 (Low Emission, Fuel Efficient：LEFE) ボーナスの支給を開始しました。当時、MPG規格では、標準ハイブリッド車、またはバイオディーゼル車でも、1,000ドルのボーナスを年間2回の分割払いとして受けることができました。2012年以降、CSTのLEFEボーナスの約20%がEVに対するものであり、2017年には支払われたボーナスの75%がEV向けでした。CSTには、米国にあるオフィスそれぞれに対して1か所ずつ、合計2か所のチャージポイントステーションがあり、今後さらに追加することも検討していきます。
CSTは、カーシェア、徒歩、自転車、公共の交通機関などの代替交通を利用した通勤を強く推奨していますが、EVを使っての通勤は、環境に対する弊社の強いコミットメントを表すものです。パリ協定のCOP21を採用し、深刻な気候変動に対して行動することを承認している企業としてEVを支援することは、温室効果ガスの排出量を削減し、地球を保護するために行う取り組みの1つです。
EVの購入を考えたことはありますか？1,000ドルの補助金と職場での無料の充電はその検討をもっと前向きにしますか？現在マサチューセッツ州では、Mass Energyのような非営利団体がドライブ・グリーンプログラムを通して、2017 年 6月 30 日までEV8モデルの購入に対して補助金を提供しています。
